タイトル：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 北海道（1～3地域）版版 第2版（令和3年3月）

概要

電子ブック：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 沖縄（8地域）版 第2版（令和3年3月） 〈改正〉平成28年省エネルギー基準対応

１．外壁・天井１～３地域における外壁は、従来、平成28年省エネ基準を満たす断熱仕様として、20～30mm厚さの付加断熱材を施すのが一般的でしたが、求められる高断熱化への要求から、付加断熱の厚さを増加した高断熱壁体が増加しています。図7.1.1(a)は、付加断熱材として用いられる発泡プラスチック断熱材の厚さを100mmとした例です。取り付ける付加断熱材は、下地を組まずに、通気胴縁を介して、柱や間柱に留め付けています。施工の効率化を図れますが、あらかじめ断熱材に墨付けを行うなど、留め付けに用いるビスが確実に躯体に留められるよう注意が必要です。なお、留め付けに使用するビスは、断熱材メーカーが指定する構造用ビスを用いなければなりません。図7.1.1(b)は、繊維系断熱材を用いて、200mmの付加断熱を施した高断熱壁体の例です。繊維系断熱材で付加断熱を施す場合、あらかじめ下地材を施工する必要があります。ここでは、たる木と合板で「はしご状」の下地材を組み、付加断熱用の下地材としています。図のように構造体よりも200mmほど外側に外装材が張られることになります。下地材は、垂直方向に取り付けることが多いですが、必ず「ころび止め」を取り付けてください。地震の揺れなどの際に付加断熱部分が脱落することがないように注意が必要です。図には、天井断熱との収まりが記載されていますが、通常、９尺建て(≒2700mm)となる在来木造住宅では、桁と天井との間のふところが300～350mmとなりますので、この以上の厚さの断熱材を施工することが難しくなります。天井の更なる高断熱化を行う場合は、10尺建て（≒3000mm）を採用するか、桁上断熱を採用するなどの工夫が必要です。(a)外張断熱専用ビスを使用して柱・間柱に固定する方法図7.1.1付加断熱の厚さを増加した高断熱壁体の例114