タイトル:住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 北海道(1~3地域)版版 第2版(令和3年3月)

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住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 北海道(1~3地域)版版 第2版(令和3年3月) の119ページ目の概要です。

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概要

電子ブック:住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 沖縄(8地域)版 第2版(令和3年3月) 〈改正〉平成28年省エネルギー基準対応

第8章断熱改修計画・工法1.2.事前調査ヒアリングとともに、現状の断熱仕様を確認しておく必要があります。現状の断熱仕様に応じて、目標とする断熱水準に不足する断熱を付加しますので、事前の断熱仕様確認は、リフォーム後の性能、効果に大きく影響する非常に重要な作業です。現状の断熱仕様確認方法には、いくつかの方法があり、精度を高めるには、複数の方法で確認することが望まれます。・設計図書による確認設計図書が保管されている場合は、平面図、矩計図などから各部位の断熱仕様を確認します。・現場調査による確認天井裏、床裏から確認したり、壁のコンセント、スイッチボックスを外したりして、その部分から壁の内部(壁体内)の状況を確認することができます。携帯型の小型ファイバースコープがあれば壁体内などの目視確認に有用です。断熱材の厚みや状態、結露状況等も確認します。・その他の方法旧住宅金融公庫の融資を受けた住宅で、割増融資等を受けていれば、それによる確認も行えます。昭和55年から平成元年にかけて割増融資を受けていれば、品確法の断熱等性能等級2であることが推察できます。平成2年以降は、断熱等性能等級2が融資条件であり、省エネルギー断熱工事割増融資などを受けていれば、断熱等性能等級3であるとみることができます。・構造強度、耐久性の確認断熱リフォーム工事は、躯体の構造強度、耐久性に支障がないことが前提です。計画に先立ち、躯体の構造強度、耐久性に問題がないかを現地にて確認することが必須です。特に、土台、柱、床組みの結露や漏水などによる腐朽状況の確認を行います。構造強度に問題がある場合は、構造強度を高めるための措置を優先させなければなりません。また、窓改修に際しては、窓の重量が増加しますので取付け下地の強度も確認しておく必要があります。第8章119