タイトル：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 北海道（1～3地域）版版 第2版（令和3年3月）

概要

電子ブック：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 沖縄（8地域）版 第2版（令和3年3月） 〈改正〉平成28年省エネルギー基準対応

第２章北海道の住宅づくり（２）断熱の普及北海道の住宅建設で、断熱が強く意識されるようになったのは、1953年に制定された北海道防寒住宅建設等促進法（以下、「寒住法」という）がきっかけです。防寒性や防火性能の向上を目的に、写真2.1.3に示すようなコンクリートブロック造の住宅建設が推進されました。第２章写真2.1.3コンクリートブロック造の住宅市販の断熱材が使用されるようになるのは、グラスウールや発泡ポリスチレンフォームが一般に流通し始める1950年代の末以降で、1960年代前半まではオガクズ、モミガラ、タンガラも断熱材として使用されていました。ただし、依然として断熱材を使用しない住宅もかなりありました。1969年7月の寒住法改正では、住宅金融公庫の融資対象を木造住宅にも拡大するとともに、融資要件として各部位の熱貫流率が示されました。また、1973年にはオイルショックもあり、北海道の木造住宅では断熱化が急速に進みました。（３）結露と壁内気流による問題への対応一方、温暖地の伝統的な住宅との違いを意識しないまま、断熱化や気密化が進んだことから、構造体の寿命に影響を及ぼすほどの結露被害（写真2.1.4）や、壁内気流の発生により想定した断熱性能が発揮されないなどの問題（図2.1.3）が顕在化しました。内部結露床下・室内からの気流写真2.1.4結露被害図2.1.3気密層の欠損が引き起こす問題これらの課題に対して、1970年代後半以降、道内の研究者や住宅関係事業者による実証的な研究が行われ、1980年代半ばには、防湿施工、気密施工、通気層の設置、気流止めの設置など、現在では全国的にも行われるようになった一連の結露、壁内気流対策の重要性が示されました。013