タイトル：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 北海道（1～3地域）版版 第2版（令和3年3月）

概要

電子ブック：住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計・施工編 沖縄（8地域）版 第2版（令和3年3月） 〈改正〉平成28年省エネルギー基準対応

（４）設備の変遷北海道の住宅の暖房設備としては、長くストーブが主役を担っていました。ストーブの熱源は1960年代前半まで大部分が石炭・薪炭でしたが、1960年代後半以降、燃焼機器の発達とともに取り扱いの容易な灯油への移行が急速に進みました。1970年代になると、集中暖房（セントラルヒーティング）が導入され始めましたが、当初は不完全な断熱気密施工のため暖房費の増加を招いたことで一時普及が停滞し、本格的には1990年代以降に一般化します。1990年に創設された北方型住宅の認定基準（現在認定制度は廃止）では「住宅の暖房方式は、集中暖房など住宅内の室温が適正に確保できるものであること」と、集中暖房の採用が原則とされました。その理由として、部分暖房では非暖房室の結露防止が難しいことや、開口部からの冷気流の防止、ストーブでは室温が上昇し過ぎることが挙げられていました。また、1990年代以降、全電化住宅の普及が進み、2008年をピークとする灯油価格の高騰により、新築住宅における石油熱源機器の採用は激減しました。2010年代に入ると電気料金の値上げもあり、ガスを熱源とする暖房・給湯設備の採用が増えています。さらに、住宅の高断熱化や寒冷地向け機器の開発により、エアコンによる暖房も一般化しています。このように、近年は熱源、空調・給湯方式の多様化が進んでいます。014